近年では、IT技術を取り入れる企業が増加傾向にあります。

IT技術を取り入れることは「DX＝デジタルトランスフォーメーション」とも言われており、デジタル化が進む現在では業務効率化を目指し、企業を発展させるために重要視されています。

そこでこの記事では、DXの具体的な取り組み例や、DX化に重要なポイントなどを解説します。

業務効率化、ならびに業績向上のため社内を整備したいと考えている方はご一読ください。

DXを促進する企業の取り組みとは？

冒頭でも説明した通り、”DX”とはデジタルトランスフォーメーションの略で「デジタル技術を導入し、業務効率化を実現し、事業を発展させるために役立てる」という意味で使われることがしばしばあります。

このDXを推進している企業は年々増加しています。

IPA情報処理推進機構の調査によると、DXに取り組んでいる企業は2019年度の41.2％から12％上昇し、2020年度では全体の53.2％が推進しています。

DX化は、事業に合わせてさまざまな適用方法があります。

たとえば三菱電機では、工場設備にデジタル技術を組み込むことで、トラブルやエラーをリアルタイムで発見し、即座に対処できるようにしました。

工場でエラーが起きても、エラー内容をリモートで確認できるため、工場の生産スピード低下のリスクを低減できています。

またフリマアプリのメルカリは、スマートフォンのアプリ機能に着目し「誰でもスマホで簡単に出品できて、匿名配送できる」サービスを始めました。

その結果、現在メルカリは、スマホを持っている人ならば誰でも知っているような大きな事業に成長し、2019年にはスマホ決済を利用できる「メルペイ」という新サービス提供にもこぎつけました。

DX化は多くの企業にとって、事業成果向上と社内体制の改善につながります。

先述の三菱電機では、工場のトラブル調査にかかる時間が短縮できるようになったため、社内の業務効率化につながりました。

2021年以降のDX化に重要なコト

一口にDX化と言っても、企業によって導入するツールの種類や規模が違います。

しかしすべての企業に共通して言えることは、下記の3点です。

・何を改善したいのかを明確にすること
・業務効率化を目指すには、どのような方法を取るとよいのか考えること
・達成したい目標を可視化した上で、導入ツールの規模や予算を決定すること

医療に携わる企業では紙カルテをデータベース化することで、カルテの検索や管理にかかる時間を大幅に削減できました。

また学習指導塾では、パソコンやスマホ、タブレットで授業を配信・受講できるサービスを提供した結果、会員数が100万人を突破。事業を向上させるキッカケにもなりました。

当記事で紹介したように、業種によって、また企業規模によって、有効な導入方法は異なるので、まずは今抱えている問題を“見える化”することから始めましょう。

DX化の一歩目は業務の効率化！

DX化には、デジタル技術を取り入れ事業を発展させる、という目的があります。

DX化で事業を発展させるためには、まずは既存の業務を効率化し、社内環境を整える必要があります。

デジタル技術を取り入れる第一歩には、クラウド型ネットワークストレージサービスの導入がオススメです。

クラウド型ネットワークストレージサービスとは、オンライン上でデータを保存・管理できるサービスのことで、アクセスを許可した人であれば、いつどこでも情報を引きだすことができます。

「Web-Luck」は、必要な容量に合わせて契約できるクラウド型ネットワークストレージで、すべての拡張子のファイルを一元管理できるところが特徴です。

すべてのファイルを一元管理することで、必要なデータを探す手間が省け、業務効率化につながります。

「Web-Luck」には無料のトライアル期間があるので、実際に使い心地を確かめながら、利用を検討できます。

DX化の一環として、ぜひ取り入れてみてください。