近年はスマホやパソコンが普及し、インターネットがより身近な存在になりました。インターネットが身近になった結果、私たちは気軽に情報伝達や通販サイトでの商品購入ができています。

個人・法人を問わず、インターネットを介した情報伝達や商品購入では、名前や住所、決済情報などの個人情報を入力します。その際、個人情報を適切に管理できないと、思わぬ情報漏えいトラブルに巻き込まれる可能性があるのです。

本記事では、昨今増加する情報漏えいの被害について解説し、今から始められる個人情報保護の方法を提案します。個人情報を保守し、安全にインターネットを利用したいと考えている方はぜひご一読ください。

被害が増加する個人情報の漏洩

個人情報漏えい被害の事例は、ここ数年で増加しています。特に大量の顧客データを保有している企業は、事業規模に拘わらず攻撃者から狙われやすく、実際に被害に遭っているところも少なくありません。

企業が保有する個人情報が漏えいしてしまう原因は、主に3つあります。

・社員の情報リテラシーが不充分なため
・セキュリティ対策にかけている予算が少ないため
・使用しているツールの特徴や欠陥を把握していないため

個人情報の漏えいは、多くの場合、すぐに気がつきません。

また、いつどのタイミングで不正アクセスや改ざん、情報漏えいが起こるかを予測するのは難しいでしょう。

個人情報が漏えいすると、顧客との信頼関係を失うだけでなく、業務の停止、原因究明のための労力消費、数百万円から数億円単位の被害賠償金支払いなどのデメリットに見舞われる可能性もあります。

今からできる個人情報の漏洩を防ぐ方法

個人情報の漏えいを防ぐためには、具体的に下記の5つのような対策が有効です。

・セキュリティ対策ソフトを導入する
・OSや使用アプリ、ソフト、ブラウザは常に最新版にアップデートする
・情報の扱い方やPC操作について社内で共有する
・クラウド型ストレージサービスを使用する
・アクセスログや監査システムを導入する、オンにする

とくに重要なことは、情報の扱い方やPC操作について社内で共有し、従業員の情報リテラシーを養うことです。セキュリティ対策ソフトを導入し、OS等を最新版にアップデートしていても、それを使う従業員の情報リテラシーが低ければ、それらを活用することは難しいでしょう。

そのため情報を持ち出す際のルールや正しい手順、情報漏えいが起きてしまう仕組みなどについて今一度共有した上で、パソコンやソフトウェア、アプリケーションを使用しましょう。また、アクセスログのチェックや監査システムの導入は、不正アクセスによる情報漏えいを防止するために有効です。

“クラウド型ストレージサービス”や情報を扱うWebアプリケーションなどにも導入されている場合が多いので、確認してみてください。

情報漏えいが蔓延するインターネット上に自ら情報をアップロードすることは、一見矛盾した対策に思えます。しかし、クラウド型ストレージサービスは、常にサービス元により情報の保守、アクセスログの監視などをしてもらえるため、自社サーバーで情報を管理することよりも安全な場合が多いのです。

とはいえ、利用するクラウド型ストレージサービスによっては、管理が杜撰で危険な場合もあるので、ネームバリューだけではなく、サービス内容や評判についてよく精査することが大切です。

機密情報を管理する最適化することが重要

今後ますますインターネットを使う機会が増え、機密情報や個人情報をインターネット上で管理することも多くなると予想されます。

個人情報漏えいによる多大な被害を受けたり、顧客からの信頼を失ったりしないために、日頃から、本記事で紹介したようなセキュリティ対策を徹底しましょう。

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